銀行では歴史的に紙幣と硬貨、手形や小切手を扱ってきました。
しかし最近では、メガバンクや地銀などが本格的にフィンテックに取り組み始めています。
この取り組みにはAPIが一つのカギとなっています。
というわけで、本日のビットコインカフェのテーマは「APIとフィンテック」です。

▼APIとは

APIとは、アプリケーション・プログラミング・インターフェイスの略称です。
APIを利用することで、外部サービスと連携する際にシステム開発の手間が省けるというメリットがあります。
これまで銀行では、所有するインターネットバンキングシステムを外部の企業と連携させることに対して消極的な姿勢でした。
しかし、フィンテックの登場により、APIを利用して、フィンテック企業にシステムを開放する体制ができ始めています。
APIを利用することで、銀行は既存の顧客の利便性を高めることができ、新規顧客の獲得につなげられるメリットがあります。

▼APIを利用する銀行とフィンテック企業

APIを最初に利用しはじめたのは住信ＳＢＩネット銀行です。
2016年に個人資産管理を手がけたマネーフォワードに対して、APIの利用を開始しました。
顧客がマネーフォワードのアプリで住信SBIネット銀行と連携するを選択すると、住信SBIネット銀行のインターネットバンキングシステムにログインして、連携が許可、住信SBIネット銀行とマネーフォワードの間で入出明細や残高のデータ連携がなされるという仕組みです。
また、クラウド会計の先駆けとなっているfreeeに対しても、APIの利用を公開しました。
そして、メガバンクである三菱UFJ銀行や三井住友銀行でもAPIを利用するためのハッカソンを開催しています。
この動きは地銀でも行われており、福岡FG傘下の福岡銀行ではWallet+というアプリを開発して、アプリ上で福岡銀行に口座を開設した利用者に対して、入出明細や残高の管理をできるようにしました。

まとめ

個人でもスマホで預金の管理を行える時代になってきている今、フィンテック普及のためには、銀行がAPIを利用することが不可欠なものとなっています。APIを利用する銀行と提携できる企業が、今後のフィンテック業界を大きく動かす存在になるかもしれません。